老後の医療費はいくらかかる？｜50代から備える具体的シミュレーション

厚生労働省の「生涯医療費」データを見たとき、私は正直ゾッとした。日本人が一生涯に使う医療費の平均は、なんと約2,700万円。そしてそのうち約半分以上が65歳以降に集中している。つまり、老後だけで一人あたり約1,500万～1,600万円の医療費がかかる計算になる。

もちろん、これは医療費の「総額」であり、自己負担額ではない。70歳以上は原則2割負担、75歳以上は1割負担（現役並み所得者を除く）なので、実際の自己負担は大幅に軽減される。しかし、それでも65歳から90歳までの自己負担額を試算すると、一人あたり300万～700万円程度になるケースが多い。

「年金で賄えるだろう」と楽観視している人もいるが、本当にそうだろうか？　この記事では、具体的な数字を使って老後の医療費をシミュレーションし、50代の今からどう備えるべきかを考えていく。老後資金の全体設計のうち、医療費は「見えにくいが確実に発生するコスト」。ここを甘く見ると、後で必ずツケが回ってくる。

年代別・医療費の自己負担額リアルデータ

厚生労働省「医療費の動向」および「国民医療費の概況」をもとに、年代別の医療費自己負担額を整理した。

ここで注意が必要なのは、上記は「平均値」であるということ。入院や手術が必要になった年は、一気に自己負担が跳ね上がる。がんの治療であれば年間50万～100万円、心臓手術であれば一度に200万円以上の自己負担が発生するケースもある（高額療養費制度適用後）。

シミュレーション：65歳～90歳の医療費総額を計算してみる

具体的に、65歳から90歳まで生きた場合の医療費自己負担をシミュレーションしてみよう。「健康な人」「持病がある人」「大きな病気を経験する人」の3パターンで比較する。

パターンCの700万円——これは決して極端な数字ではない。日本人の2人に1人ががんになる時代。70代で心筋梗塞や脳卒中を経験する人も少なくない。「自分は大丈夫」と思わず、最悪のケースを想定した備えが必要だ。

なお、これに加えて介護費用は別途かかる。要介護状態になった場合の費用については生活防衛資金の考え方も参考にしてほしい。

高額療養費制度——知っておくべき「自己負担の上限」

医療費の備えを考えるうえで絶対に知っておくべき制度が「高額療養費制度」だ。これは、1か月の医療費自己負担が一定額を超えた場合、超過分が払い戻される制度である。

自己負担の上限額は年齢と所得によって異なる。70歳以上の場合を見てみよう。

たとえば一般所得の70歳以上の方が入院し、1か月の医療費が100万円かかったとしても、自己負担の上限は57,600円。これを超えた分は後から払い戻される。ただし、差額ベッド代・食事代・先進医療費などは高額療養費の対象外なので注意が必要だ。

また、事前に「限度額適用認定証」を取得しておけば、窓口での支払い自体が上限額までに抑えられる。入院が予定されている場合は必ず事前に申請しておこう。

医療費以外に見落としがちな「健康関連コスト」

病院での治療費だけが医療費ではない。老後の健康関連で実際にかかるコストを洗い出してみよう。

歯科治療費

高齢になるほど歯のトラブルは増える。インプラント（1本30万～50万円）、入れ歯の作製・調整（5万～30万円）、歯周病治療など、保険適用外の治療を選ぶと一気に費用がかさむ。65歳以降の歯科費用として、最低でも100万～200万円は見込んでおきたい。

薬代の継続負担

高血圧、糖尿病、高コレステロールなどの持病がある場合、毎月の薬代は1,000円～5,000円程度。これが20年、30年と続くと地味に効いてくる。月3,000円でも20年で72万円だ。

健康維持のための費用

人間ドック（3万～10万円/年）、サプリメント（月3,000～10,000円）、スポーツジム（月5,000～10,000円）——これらは「医療費」には計上されないが、健康を維持するためのコストとして無視できない。

交通費・付き添い費

通院のためのタクシー代、遠方の専門病院への交通費、付き添いのヘルパー費用なども積み重なると大きい。特に地方在住で車の運転ができなくなった場合、通院のための交通費は月1万～3万円になることもある。

50代から始める医療費対策——4つの柱

柱①：健康投資で「将来の医療費」を減らす

当たり前のようで最も効果が高いのがこれ。50代の今、生活習慣病を予防・改善することで、将来の医療費を大幅に抑えられる。

具体的には——

• 定期的な健康診断（年1回以上）を欠かさない
• 糖尿病予備群・脂質異常症を放置しない
• 適度な運動（週150分以上のウォーキング）
• 禁煙（喫煙者の生涯医療費は非喫煙者より約200万円多い）
• 適正体重の維持

経済産業省の試算では、生活習慣病の予防に成功した場合、一人あたりの生涯医療費を約300万～500万円削減できるとされている。50代での健康投資は、最もリターンの高い「投資」なのだ。

柱②：医療費専用の「積立枠」を作る

家計の見直しで浮いたお金から、月1万～2万円を「医療費積立」として別口座に確保しておく。65歳までに180万～360万円の医療費準備金ができる。この資金は流動性の高い（すぐに引き出せる）預金で持っておくのがポイント。

柱③：制度をフル活用する

使える制度は徹底的に使う。主なものを整理しておこう。

• 高額療養費制度：月の自己負担に上限あり
• 医療費控除：年間10万円を超える医療費は確定申告で税金が還付される
• セルフメディケーション税制：特定の市販薬購入額が12,000円を超えると控除対象
• 付加給付制度：大企業の健保組合なら、さらに自己負担が軽減されるケースあり
• 自治体の助成制度：がん検診無料、予防接種補助など

柱④：医療保険の見直し

50代で加入している医療保険が本当に必要かどうか、冷静に見直す。月5,000円の保険料を60歳から85歳まで払い続けると150万円。この150万円を貯蓄しておく方が使い勝手は良い。

ただし、以下に当てはまる場合は医療保険の継続を検討する価値がある。

• 貯蓄が200万円未満で、急な入院に耐えられない
• がん家系で先進医療特約に魅力を感じる
• 自営業で傷病手当金がない

医療費控除で取り戻せるお金——確定申告のポイント

年間の医療費が10万円を超えた場合（所得200万円未満なら所得の5%）、確定申告をすることで税金が還付される。これが「医療費控除」だ。

控除の対象になる費用は意外と幅広い。

• 診察・治療費、入院費
• 処方薬代
• 通院のための交通費（公共交通機関）
• 歯の治療費（保険適用外の自費治療含む）
• レーシック手術費用
• 介護保険サービスの自己負担分（一部）
• 松葉杖・義歯などの購入費

たとえば年間の医療費が30万円だった場合、10万円を引いた20万円が控除額。所得税率20%の人なら4万円、住民税10%も合わせると合計6万円が還付される。領収書の保管を忘れずに（5年間の保存義務あり）。

老後2,000万円問題で不安を感じている方は、こうした「使える制度」を一つずつ押さえていくことで、必要な準備額を現実的な水準に落とし込むことができる。

75歳以降——後期高齢者医療制度の仕組みと注意点

75歳になると、それまでの国保や健保から「後期高齢者医療制度」に自動的に移行する。自己負担は原則1割（現役並み所得者は3割、一定以上所得者は2割）。

ここで気をつけたいのは、保険料が所得に連動すること。年金収入が多い人、株の配当や不動産収入がある人は、後期高齢者医療保険料が高くなる。2025年度の場合、所得割率は各都道府県で異なるが、おおむね10%前後。つまり年金以外に年200万円の所得があれば、保険料が年20万円程度になるケースもある。

また、2022年10月からの制度改正で、一定以上の所得がある75歳以上の方は窓口負担が2割に引き上げられた。単身世帯で年収200万円以上、夫婦世帯で年収合計320万円以上が対象。これに該当する人は、従来の1割負担を前提にした計画を修正する必要がある。

50代の資産配分を考える際には、こうした医療費負担の変化も織り込んでおくのが賢明だ。

入院時の「見えないコスト」——差額ベッド代と食事代

高額療養費制度があるから安心、と思いきや、入院時には制度の対象外の費用がかなりかかる。

個室に30日入院した場合、高額療養費の対象外だけで約30万円。これに高額療養費の自己負担限度額（一般所得者で約5.7万円）を加えると、1回の入院で35万円以上かかることになる。

「個室じゃなくていい」という人もいるだろうが、実際に入院してみると、隣のベッドのいびきや面会者の話し声がストレスになり、個室に移りたくなるケースは非常に多い。少なくとも「個室代を払える余裕」は確保しておきたいところだ。

まとめ：医療費は「準備できるリスク」